トラック野郎がオーストラリアのコロナ専制に勝った！

こんばんは 

今日は、南半球では数少ない先進国と呼ばれているオーストラリアが、「コロナ恐怖」キャンペーンをきっかけにして、とんでもない専制国家に変わりつつあることをご紹介します。

南半球では新型コロナウイルス
コヴィッド-19の感染率は低かった

もともと、南半球に属する国々は新型コロナの感染率は、欧米諸国と比べてはるかに低かったのです。

ロックダウンとかワクチン接種が励行されるにしたがって感染率はやや上がっていますが、それでも欧米諸国に比べればはるかに低水準で推移しています。

その実情は、次のグラフが示すとおりです。

相変わらず、人口100万人当たり400人台の米英2カ国が突出して高くなっています。

一方、ドイツやカナダは100万人当たり110人台でほぼ同一で、このあたりが先進諸国の中では新型コロナの蔓延を比較的うまく抑制できている数字だと思います。

日本はオリンピック・パラリンピックの開催中はやや高まり、ピークでは100万人当たり200人に近づきましたが、その後急速に低下して、直近では100万人当たり50人、2万人に1人と、人口の多い先進諸国の中ではほぼ最低のレベルに戻っています。

さて、問題のオーストラリアですが、今年の8月初めごろまでは感染者数が横軸に貼りついた感じで、100万人当たりで零点何人にとどまっていました。

先進諸国の感染致死率は、だいたいどこでも長期的に1.5～1.7％あたりに収斂していくようです。オーストラリアも、感染致死率は9月7日までの集計で1.6％でした。

国民1000万人当たり数人が感染し、そのうち1.6％が亡くなっていたことから逆算すると、総人口2580万人のオーストラリア全土で、1日当たりの犠牲者数は0.02人、50日間にひとり亡くなるという少ない犠牲で済んでいたわけです。

ところが、オーストラリア政府は、被害の軽微なことにはまったく無頓着で、シドニーなどの大都市をロックダウンしたり、ワクチン製造が本格化するや否や、全国民が3.75回ずつ接種を受けられる量のワクチンを買いこむなど、過剰反応が目立っています。

しかも、ロックダウンで外出もできなくなった住民がアルコール飲料を買おうとすると、ビールや酎ハイ缶（オーストラリアに酎ハイはないかもしれませんが、できあいのカクテル・ドリンクです）なら1日6本まで、ワインなら大瓶１本、ハードリカーなら375ミリリットルまでといった、大きなお世話としか言いようのないところまで、干渉しているのです。

「ワクチン未接種のトラック運転手は
公道を走らせない」とまで言い出した

そして、オーストラリア連邦政府が「ワクチンを接種していないトラック運転手には貨物を運ばせないようにしよう」という法案の準備を始めたとき、トラック運転手たちが怒りました。

トラック運転手にとって、荷物を運べなければ飯の食い上げです。

「それならおとなしくワクチン接種を受ければいいじゃないか。ワクチンを接種していない人がいて、その人たちが感染してウイルスを広めているから、ここまでワクチン接種が普及してもなかなか感染者が減らないのだから」とおっしゃる方もおいででしょう。

ですが、それはまったく転倒した論理です。

もし、ファイザー、モデルナ、アストラゼネカといった会社が製造しているコヴィッド-19用のワクチンがほんもののワクチンだったとしたら、接種した人はコヴィッド-19に弱めの感染をして免疫ができ、その後はまわりにいくらウイルスを持った人たちがいても本格的なコヴィッド-19にはかからないはずです。

現在出回っているコヴィッド-19ワクチンには、ひとつとしてこの同じ病気に軽くかかって免疫をつくるというほんもののワクチンはありません。

とりあえず､病名としてはコヴィッド-19、ウイルスの名前としてはSars-Cov２というウイルスが人体細胞に取り憑くときの受け皿になるACE2という、電気器具で言えばコンセントに当たる場所をふさぎ、ついでに「コヴィッド-19に似た症状も作り出せそうなもの」でしかありません。

その場所ふさぎ効果もどの程度の期間持続するのか、治験によって実証する暇もないうちに商品化されてしまった、「ワクチンもどき」に過ぎないのです。

わずか3～6ヵ月の治験しかとれていないので、接種後2～3年のうちにどんな副反応が出るかを確認するという､ワクチン開発なら当然しなければならない検証も､まったくしていません。

きちんとデータを見て、自分で判断して射つ､射たないを決める人なら、むしろ感染率も致死率も低いコヴィッド-19にかかるリスクより、確実に体内に異物が入ってくるけれども、その結果自分の体にどんな変化が起きるかは解明されていないワクチンのリスクを警戒するでしょう。

自分が今までどおりに仕事をするために、そんな危険なワクチン接種を前提とされてしまったら、怒るのは当たり前だと思います。

ちなみに私自身は､ワクチン全体がインチキだというような極端なワクチン否定論者ではありません。毎年、季節性インフルエンザが流行り出す前の10～11月には必ずインフルエンザワクチンを2回接種していますし、おかげで過去20年ほどインフルエンザで仕事を休んだことがないと感謝しています。

でも、安全性さえ確認できていないワクチンを接種しなければ仕事をさせないと強制するのは、明らかに間違っていると思います。

で、オーストラリア中のトラック野郎たちが、手製のプラカードや看板をつくって仲間に呼びかけて、8月31日を期して国中の高速道路の入り口に大型トラックを横付けして通行不能にさせるという実力行使に出ました。

全国の高速道路網が通れなくなるというほどの影響は出なかったようですが、一部の地域では生活必需品などの配送にも支障を来たすことがあったようです。

そして、約1週間後、オーストラリア政府はこの法案をオーストラリア連邦議会に上程することを断念しました。

めでたし、めでたし･･････で終わりたいところです。でも、

ビッグテク各社の言論弾圧は

常軌を逸している

大変な問題が残っています。トラック野郎たちがこの大抗議活動を組織するのに、手書きのプラカードや看板を使わなければならなかった理由です。

グーグル、アマゾン、フェイスブック、ツィッター、アップル、マイクロソフトなどのいわゆるネット系ハイテク企業が、いっせいにオーストラリアの大型トラックから発信されるメッセージを削除してしまったのです。

これらの企業の経営者たちが、スマートな外見とは裏腹に、いかに他人の考え方や行動を統制したがっているかがよく現われた事件だと思います。

彼らの言い分は「ワクチンの安全性は科学的に証明されている。それを否定するのは､根拠のないデマ情報だから､我々にはこうしたデマを拡散させないようにする義務がある」ということのようです。

ですが、きちんとした治験の時間さえ取らずに実用化してしまったワクチンが安全だという証拠などどこにもあるはずがありません。

現に、ワクチン接種が一般化する前にはほとんどコヴィッド-19にかかる人がいなかった30代以前の若い方たちのあいだで、ワクチンを接種してから感染したという事例がさまざまな国で報告されています。

何より大事なのは、ネット系大手企業はいったいどこのだれから「何が正しい情報で､何がデマか」という重大な判断を国民のために代行する権限を得たというのでしょうか？

オーストラリアのトラック運転手の中には、この抗議行動に関する発信をしたあとでほとんどのSNSから排除されて、日常生活に不便を感ずる人さえ出ているようです。

これは今回だけの問題ではありません。

感染症が流行するたびに「国民の命を守るためだから」という大義名分のもとで、製薬会社にとって利益になることを発信していれば「科学的に正しさが立証された情報」、それに反する発信をすると「デマ情報」として削除されるという恐ろしい事態が起きかねません。

そのうち、公共交通機関に乗っている人から発信された情報は、「自分のクルマで移動することさえできない貧乏人の言うことだからデマに決まっている」と削除されることだってあるかもしれません。

そして、1回でもそういうかたちで自分の発信したメッセージが削除された経歴のある人は､その後いつも発言内容を検閲されて、無難なことしかネットの世界では言えなくなるかもしれません。

クルマ社会化が進んだアメリカやオーストラリアでは、十分あり得る事態だと思います。

読んで頂きありがとうございました🐱 ご意見、ご感想お待ちしてます。

海外のコロナ騒動関連記事（古い順）

アメリカで殺人犠牲者急増　長期にわたるロックダウンの影響か？

インドでいったい何が起きているのか？

大英帝国がインドに残した「遺産」

「真実」をカネでつくりだせる国になってしまったアメリカ

コロナ騒動で露呈したアメリカ一流誌の凋落ぶり