世界に蔓延する電力危機は、すべて「クリーン・エネルギー」への急傾斜が原因

こんばんは

どうやら、今年秋から来年にかけて世界中が電力危機に陥り、暗くて寒い冬を迎えそうです。これは、決して突然エネルギー資源が枯渇したせいでも、人類全体のエネルギー需要が激増したせいでもありません。

この問題が脚光を浴びるようになったのは、今年の春ごろからヨーロッパ諸国で天然ガス価格が暴騰したからです。

今年の春から、欧州諸国で
天然ガス価格が暴騰していた

まず、ヨーロッパでの天然ガス価格がどれほどすさまじい高騰ぶりだったかは、次のグラフにはっきりと出ています。

アメリカは天然ガスの需要をほぼ全面的に自国内のガス田からの供給でまかなっています。輸送をパイプラインに頼ってガス状のまま消費地に送れば、天然ガスはとても安くて便利で燃焼効率もよく、二酸化炭素排出量も石炭や石油より低い理想的なエネルギー資源です。

日本は、天然ガスをほぼ全面的に産ガス国で超低温で液化した上で、液化天然ガス（LNG）専用の船で輸入しています。パイプラインよりずっと輸送費が高い上に、掘り出した天然ガスの4分の１から3分の1を液化のために消費するので、どうしてもアメリカの価格より割高になります。

ヨーロッパは、天然ガスの一部を主としてロシアからパイプラインで輸入し、その他諸国からはLNG船で輸入しています。ロシアからパイプラインで輸入するものが安いので、全体としてはアメリカ価格と日本価格の中間あたりに位置していました。

ところが、直近の100万英国熱量単位（BTU）当たり25～27ドルという水準は、原油1バレル当りに換算すると、なんと200ドルを超えてしまうという大変な高水準です。

アメリカで2008年に付けたWTI原油の最高値が147ドルでしたから、いかに高水準かがおわかりいただけるでしょう。

この異常な価格急騰が、世界的な天然ガス供給量の減少ではなかったことは、アメリカでも日本でも、それほど大きな値上がりになっていないことでわかります。

ヨーロッパで天然ガス価格が急騰した背景には、従来休眠させたり、極度に低い稼働率で運転していた天然ガス火力発電所の出力を急上昇させなければならなくなって、電力会社を中心に天然ガスの買い急ぎが起きているという事実があります。

電力危機の元凶は二酸化

炭素排出量激減政策

ヨーロッパ諸国とアメリカの一部の州では、原油焚きや石炭焚きに比べればはるかに二酸化炭素排出量も少なく、燃焼効率も電力への変換効率も良い天然ガス焚きの火力発電を過去数年にわたって絞りこんでいました。

問題は、なぜ天然ガス発電を絞りこんでいたのかというところにあります。

「地球温暖化は人為的な二酸化炭素排出量激増が原因だ。だから、温暖化による環境危機を防ぐには、石油、石炭、天然ガスなどの化石燃料を極端に削減し、電力供給をほぼ全面的に太陽光や風力などの『再生可能エネルギー』への依存度を高めなければならない」という政策を、あまりにも拙速に実行に移してしまったのです。

それが、現在の電力危機とエネルギー価格上昇の最大の原因です。

「化石燃料依存から再生可能エネルギー依存へ」という政策を実行した国や地域では、天候次第で電力供給量が大変動するため、去年暮れから今年の2月までの厳寒でも、今年の夏の酷暑でも、電力需要は上がっているのに供給が激減するという危機に見舞われました。

そこで、これまで休眠させていた天然ガス、石油、石炭焚きの火力発電所を急に再稼働させたり、これまで細々と運転していた火力発電所の稼働率をいっせいに高めました。

その結果、エネルギー価格一般も上昇し、とくに燃焼効率が良く、二酸化炭素排出量も少ない天然ガス価格は暴騰したわけです。

今年の3月までには、夏以降の
電力危機は予測できていた

思い返せば、去年の年末から2月にかけて、ドイツの太陽光発電所の稼働率が0％近くまで激減し、ドイツでは慌てて火力発電所の稼働率を上げてなんとか急場をしのいでいました。

また、去年の秋から現在にいたるまで、カリフォルニア州では太陽光発電の稼働率が低迷続きです。

延々と地域ごとの計画停電をくり返して、なんとか意図せざる全面停電の危機を防いでいるというのが、実情です。

全体的に電力供給量が低いため、山火事になっても出動した消防ポンプ車もフル稼働で放水することができず、大火災になってしまう事件がひんぱんに起きています。

中でも、もっとも痛ましい事態を惹き起こしてしまったのが、風力発電への依存度を高めていたテキサス州でした。

真冬でも摂氏0度未満まで下がることは想定せずに風力発電所を操業していたため、今年の1月末から2月中旬までの極寒の中で、風力発電用の風車が凍結してしまいました。

風力発電依存度が高かっただけに、テキサス州内各地で長期停電を余儀なくされる地域が続出し、数十名の方々が自宅で電力が戻るのを待ちながら凍死してしまったのです。

テキサス州最大の電力会社ERCOTの電力負荷の過去5年間の平均値と、今年の1～2月の実績をご覧ください。

白の点線が2016～20年の電力負荷実績の平均値で、やや明るい灰色になっているのが、平均値のまわりの分散です。

オレンジ色の実線が今年1月から2月半ばまでの実績なのですが、毎年冬の電力負荷は小さいのに、今年の2月初めには猛暑のさなかにたった一度だけ達成したことのある6万5000ギガワット超の高水準まで達していました。

これだけの高い負荷がかかっていたときに、州内の風力発電所のかなりの部分が風車の凍結によって稼働できなかったわけですから、高い負荷に耐えきれずに長期停電となってしまったのも、まったく不思議ではありません。

太陽光や風力のように天候次第で発電装置の稼働率が激変するものに電力の大部分を依存するのは、多くの人命を危険にさらし、電力料金を大幅に上昇させる愚策以外のなにものでもありません。

にもかかわらず、いわゆる「グリーン派」の環境論者たちは、平然と「今回の電力危機は化石燃料による発電への依存度が高かったことが原因だ。もっと再生可能エネルギーへの依存度を高めて、電力資源のバランスを良くしなければならない」といった論理性の欠如した主張をくり返しています。

天然ガス、石油、石炭などの化石燃料による発電の長所は、人為的に稼働率を70～90％といった高水準で維持できることです。

一方、「再生可能エネルギー」による発電は、稼働率の平均値が10～20％と極端に低く、しかも実績はその平均値から大きくかけ離れた0％まで低下することもあり、30～40％まで上昇することもあります。ようするに、まったく長期安定供給のための信頼性に欠ける発電法なのです。

最大の皮肉は世界最大の二酸化
炭素発生源、中国の動向

中国は膨大な規模と数量の石炭発電所を抱えています。

中国政府首脳は、こうした石炭発電所の脱硫装置やばい煙除去装置を改善するわけでもなく、石油焚きや天然ガス焚きに転換することで安定した電力供給を確保しながら二酸化炭素排出量を削減するわけでもなく、一足飛びに「再生可能エネルギー」発電に飛び移ることができると信じて、石炭火力発電を急激に絞りこんできました。

最近になってそのとがめが出て、慌てて石炭火力発電を再稼働させているのですが、この間に世界的に石炭の採掘量も炭鉱の労働者数も激減しているので、なかなか思うように石炭が確保できずに、全国的にひんぱんな停電が起きる瀬戸際に追いこまれています。

先進諸国や中国が、「再生可能」と称してじつはまったくあてにならないエネルギー源に頼る方針を採用して高い電力料金とひんぱんな停電に見舞われるのは、自業自得です。

先進諸国や中国は自業自得と言えるが新興

国・途上国には深刻なとばっちりが及ぶ

でも、インドのような新興国や発展途上国が、従来は安値に放置されていたので買うことができていた石炭価格の高騰によって深刻な電力不足に追いこまれるのは、ほんとうに理不尽な話です。

インドの中でも東部のジャールカンド州やビハール州では、毎日電力供給量が需要量の20％以上不足しているため、ほぼ毎晩電力を使えない不便な日々を送っているようです。

そのため、ご覧いただくとおり、いかにも環境負荷の大きそうな露天掘りの炭鉱での採掘作業を促進せざるを得ないところまで追いこまれています。

「環境に良かれ」と思って採用した政策が、これだけの環境劣化を招いているのです。

「グリーン派」の皆さんには、ご自分たちの主張していらっしゃる「再生可能エネルギー源への移行」がいかに悲惨な結果を招いているかを、真剣にご検討いただきたいと思います。

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