医師や科学者は全世界の人々の信頼に応えているか？

こんばんは

イプソスという世論調査会社が、毎年おもしろいランキングを発表しています。

さまざまな職業に就いている人たちや、もう少し広い意味の人間集団について、どの程度信頼されているのかを集計し、ベスト5とワースト5を選定しているのです。

去年からの新型コロナウイルス騒動も大いに影響しているのでしょうが、今年の信頼度ランキングではご覧のとおり医師が首位、科学者が2位となりました。

そんなに信頼できる人たちなの？

私は、世界中の医師や科学者は､残念ながらこれだけ強い信頼を受ける価値のある仕事をしているとは言えないと思います。

たとえば、コヴィッド-19に対する予防･治療薬として、ノーベル賞を受賞した大村智博士が開発したイベルメクチンという薬がかなり有効なのではないかと見られ、世界各国でさまざまな臨床試験がおこなわれました。

その結果は、次の表に要約されているようにすばらしいものでした。

ところが、現在イベルメクチンの世界的な供給元となっているメルク社は、「イベルメクチンはあくまでも寄生虫駆除薬として使うべきであって、コヴィッド-19に処方してはいけない」と主張しています。

メルク社が企業の論理を振りかざしてイベルメクチンのコヴィッド-19向けの処方を邪魔する理由は、よくわかります。

同社は、つい最近「コヴィッド-19用の経口治療薬、モルヌピラビルが実用化に至った」と華々しく発表しました。

この薬は、いろいろ好ましくない副反応の危険性も指摘されていますが、なにしろアメリカ政府とのあいだに患者1人当たり5日間の標準的治療コースの単価が712ドル（約8万円）とべら棒にお高く売れる契約を結んでいます。

発展途上国では「馬の虫下し」にもひんぱんに使われるほど単価の安いイベルメクチンをコヴィッド-19用に売ってその効果が証明されてしまったら、この莫大な研究開発費をかけてつくった新しい薬が売れなくなります。

そこまではよくわかります。

でも、欧米先進諸国の医師たちの大多数が少なくとも公式の発言としては、「馬の虫下し用の薬が人間の感染症に効くわけがない」と言い張って、明らかに顕著な効能のあるイベルメクチンをコヴィッド-19用に処方することを避けているのは、どう考えても不自然です。

あまり考えたくはない可能性ですが、先進諸国の医師たちの大部分が大手製薬会社からたっぷりリベートをもらって、この安くて良く効く薬が広範囲でコヴィッド-19治療に用いられることを妨害しているのではないでしょうか？

その中で東京医師会は立派だ

東京オリンピックでオリンピック関係者が「超法規的」に多数来日したことも影響して、日本国内としては異例なほど東京のコヴィッド-19感染者数、死者数が増えていた8月中旬、東京医師会の尾崎治夫会長が､非常に勇気のある発言をしました。

とくに、「効かないと言っているのに供給制限をかけるのは、効くと知っている証拠だ」というところまで踏みこんでいるのですから、尾崎会長も東京医師会もメルクに「鼻ぐすり」をかがされているわけではないことは明白だと思います。

論より証拠、この東京医師会の勇敢な発表後、東京都内のコヴィッド-19による入院患者数は劇的な減少に転じました。

もちろん、オリンピック期間中ゆるくなっていた入国管理を厳格化したことも､ある程度影響していると思います。

しかし、これだけ劇的に入院患者の数が減ったのは、東京都内の医師たちがすでに感染したけれどもまだ軽症で済んでいる患者たちに自信を持ってイベルメクチンを処方できるようになったことの貢献が大きいのではないでしょうか。

イベルメクチンの処方が普及したことによって感染者や死者が劇的に減ったのは、日本だけではありません。

インドネシアも政府が積極的にコヴィッド-19治療にイベルメクチンの処方を推奨しはじめてから、ご覧のとおり劇的に症例数、死亡者数が減少しています。

これだけ歴然とした証拠が出そろってきたのに、まだ「イベルメクチンは馬の虫下しだから効くはずがない」と主張しつづけている欧米諸国の大多数の医師たちは、完全に製薬大手のリベートや研究費補助にからめ取られていると見られても仕方がないのではないでしょうか。

「地球温暖化危機説」を唱える
科学者たちも信頼に値しない

信頼度指数で第2位になった科学者たちも、各国政府、大手メディア、国連などの機関にもてはやされている地球温暖化危機論者たちは、ずいぶんでたらめで無責任なことを言っています。

今年の2～3月、イギリスで電力供給が突然激減して､予期せざる停電や電力料金の高騰で大勢のイギリス国民が困ったことはまだ記憶に新しいところです。

つい先日、このイギリス国内での発電量激減の主な原因は風力発電所の稼動率が異常に低かったことだと公表されました。

その惨状は､次の2枚の地図グラフで見て取ることができます。

左側は風向と風力を流星のような白い筋で示しています。

ロンドンを中心とする南イングランド一帯と、アイルランドの首都ダブリンの南方はほとんど無風だったことがわかります。

右側はイングランド、スコットランド、そして今も大英連合王国内にとどまっている北アイルランド各地に設置された風力発電所の場所ごとの稼動率を示しています。

とくに左側で無風地帯になっていた南イングランドに設置されていた風力発電所は、軒並み稼動率が1ケタです。

稼動率が1割にも満たない状態になる発電法が､現代人にとって欠くことのできない電力用のエネルギー源として頼りにならないことは明白です。

ところが、大気の専門家と称するレディング大学のポール･ウィリアムズ教授は､フィナンシャル･タイムズ紙記者の質問に「地球温暖化によって無風化が起きている」と平然と述べているのです。

地球温暖化危機説を唱える人たちほど完全にはずれっぱなしの未来予測をする人たちも珍しいと思います。

はじめのうちは、「温暖化で海水面が上昇してツバルやキリバスが水の中に沈んでしまう」とか、「地球上にたったひとつも氷河が残らなくなる」とか言っていました。

こうした「予言」がことごとくはずれたので、近ごろは「温暖化によって気候が激変し、自然災害が増える」と主張することが多くなりました。

これもまた、台風、サイクロン、ハリケーン、あるいは干魃などの発生頻度が趨勢的に上がっているわけではありません。あくまでもランダムな動きに終始しています。

カリフォルニア州を中心にアメリカ西海岸で発生する山火事は、件数はむしろ減少気味なのに、電力不足で十分な消火活動ができずに1件当たりの延焼面積が増えています。

これは、地球温暖化論者が頼りにならない太陽光発電や風力発電を推進したことによる人災です。

それにしても、「暴風雨が多くなることも人類が二酸化炭素を排出しすぎることが原因だし、無風状態になるのもやはり二酸化炭素が多すぎるからだ」ということになると、これはもう常識ある人間の思考能力の限界を超えています。

「電信柱が高いのも、郵便ポストが赤いのも、みんな私が悪いのよ」という古いコミックソングを思わせる支離滅裂さです。

しかもたんに支離滅裂なだけではなく、こうしてまさに「人為的」につくりだされたエネルギー危機によって、エネルギー業界の大手各社は笑いが止まらないほど儲かり始めているのです。

医師や科学者は信頼できる人たちなのでしょうか？

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